エネルギーフォーラムは6月13日、再生可能エネルギー長期安定電源推進協会（REASP）代表理事の佐藤篤憲氏への巻頭インタビューを公開した。紹介文では、イラン有事を背景にエネルギー自給の必要性が改めて注目されていると説明している。
記事のテーマは、再エネに求められる「自立電源化」だ。太陽光や風力を増やす段階から、長く安定して使える電源として運用する段階へ進むには、保守、出力予測、蓄電池、系統接続、地域との合意形成がそろう必要がある。
燃料輸入リスクが高まるほど、国内で使える再エネの価値は上がる。ただし、発電量が天候に左右されるため、安定供給に組み込むには調整力と系統運用の設計が欠かせない。業界側が長期安定電源化を掲げることは、再エネ政策の焦点が量の拡大から質の管理へ移りつつあることを示している。
