MarineLinkが配信したロイター記事は6月10日、原油相場が前日の急落後に小幅上昇し、ブレント原油が一時1バレル=91.70ドル、WTI原油が88.43ドルになったと伝えた。米国とイランの軍事的緊張が再び意識され、供給不安が相場を下支えした。
記事によると、米軍は米アパッチ攻撃ヘリが撃墜されたことを受け、イラン標的への攻撃を実施した。テヘランは、イスラエルがレバノンのヒズボラ攻撃を続ける場合には敵対行為を再開するとしており、停戦を長期的な合意へつなげる交渉は不安定なままだ。
ホルムズ海峡では、イランが大半の船舶通航を制限し続けていると報じられている。同海峡は通常、世界の原油とLNGの約5分の1が通る要衝で、米国もイラン港湾を封鎖している。米エネルギー長官は湾岸の船舶交通とホルムズ海峡経由の輸出が増えていると述べたが、流れはなお限定的とみられている。
日本にとっては、価格の上下よりも、燃料が時間通りに届くか、船舶保険や配船コストがどう変わるかが重要になる。夏場の電気・ガス料金支援があっても、輸入燃料の調達条件が不安定なままなら、発電燃料費と石油化学原料のコスト圧力は残りやすい。
