APによると、OECDは6月3日、中東からのエネルギー供給混乱が来年まで続く場合、世界経済に深刻な打撃を与えるとの見通しを示した。イラン戦争に伴うホルムズ海峡の制約で、湾岸からの原油、燃料、天然ガスの供給が大きく絞られていることが背景にある。
OECDは、最も大きな影響を受けるのは、ペルシャ湾からの原油、燃料、天然ガスに依存するアジア経済だと指摘した。燃料や食料に所得の大きな割合を使う国ほど、エネルギー価格上昇とインフレの影響を受けやすい。
エネルギー価格の上昇は、直接の燃料費に加えて、物流、食品、化学品、電力料金にも広がる。世界成長率も、コロナ禍や2000年代後半の金融危機・景気後退に近い水準まで落ち込むおそれがあるとされる。
スペイン・ポルトガル停電の調査は、再エネ比率が高い系統で周波数、電圧、連系線、予備力をどう管理するかに関わる。大規模停電の原因分析は、日本で再エネを増やす際の系統運用にも参考材料になる。
