ロイターは、米国・イスラエルとイランの戦闘が6週目に入り、エネルギーショックを通じて世界各地の金融市場と経済活動に影を落としていると報じた。世界経済を景気後退に近づけるリスクも指摘されている。
燃料価格が上がると、航空、海運、化学、製造業、小売まで幅広い産業でコストが増える。家計ではガソリンや電気・ガス料金の負担が重くなり、企業では仕入れや輸送費が利益を圧迫する。
エネルギーショックは、供給不安と物価上昇が同時に起きる点が重い。中央銀行が物価抑制を優先すれば金利低下が遅れ、景気下支え策との調整も難しくなる。
