電気料金の基本的な計算式
一般的な家庭の電気料金は、端的に言えば以下のとおりです。
電気料金 ＝ 基本料金 ＋ 電力量料金 ± 燃料費調整額 ＋ 再エネ賦課金
基本料金は、電気を使っても使わなくてもかかる料金です。契約アンペア数や契約容量に応じて決まることが多く、同時に多くの家電を使える契約ほど、基本料金が高くなる傾向があります。
電力量料金は、実際に使った電気の量に応じてかかる料金です。電気の使用量は「kWh」という単位で表示されます。エアコン、照明、冷蔵庫、電子レンジ、ドライヤーなどを使うと、その分だけ使用量が増えます。
燃料費調整額は、火力発電に使う燃料の価格変動を料金に反映する仕組みです。燃料費調整額は毎月変動します。
再エネ賦課金は、太陽光や風力などの再生可能エネルギーを増やすために、電気を使う人が使用量に応じて広く負担している料金です。
電力自由化で、料金プランを選べるように
2016年4月に電力の小売全面自由化が始まり、家庭でも電力会社や料金プランを選べるようになりました。それまでは、一般家庭は地域の大手電力会社から電気を買う（東京の人は東京電力から電気を買う）のが基本でしたが、自由化後はさまざまな会社が家庭向けに電気を販売できるようになりました。
自由化によって、料金メニューの種類は増えました。基本料金がないプラン、時間帯によって料金が変わるプラン、ガスや通信とのセット割、ポイント還元があるプラン、再生可能エネルギーを重視するプランなどがあります。
選択肢が増えたこと自体は、利用者にとってメリットです。一方で、選択肢が増えた分、最適な選択をすることは難しくなりました。特に、安さを強調する広告やシミュレーションを見るときは注意が必要です。
市場連動型プランのリスク
料金プランの中でも、最近流行っていて注意が必要なのが市場連動型プランです。
市場連動型プランとは、電力市場の価格に応じて電気料金が変わるプランです。市場価格が低いときは、料金が安くなる可能性があります。一方で、市場価格が高くなると、家庭の電気料金も大きく上がる可能性があります。
料金が固定されているプランの場合、電力会社から見れば、電力の仕入れ値によらず売価が固定されているため、価格変動リスクは電力会社が負います。一方、市場連動型プランの場合、電力の仕入れ値によって売価を変動させることができるため、価格変動リスクは消費者が負います。過去には、ウクライナ侵攻やホルムズ海峡の封鎖などにより電力市場の価格が高騰したことで、市場連動型プランを契約していた家庭の電気料金が大きく上がったこともありますので、市場連動型プランを契約する場合はそのリスクをきちんと認識することが大切です。