更新日:2026.06.21
APとReutersによると、日本の1〜3月期実質GDPは年率2.1%増だったが、エネルギー高が今後の重しになる可能性がある。
GDPは個人消費、設備投資、輸入燃料価格の影響を受ける。原油・ガス価格の上昇が続けば、次の四半期の企業収益や家計を圧迫する可能性がある。